増築リフォームがおすすめの人とは？増築のポイントとメリット・デメリットを紹介

実家を増築して活用すると、生活費が節約できます。実際に増築する場合は、工事が必要な場所・費用・工事期間を決める必要があるでしょう。どんなリフォームが適切なのか、すでに住んでいる人たちで話し合うことも重要です。そこで、今回の記事では、増築リフォームがおすすめの人やポイント、メリット・デメリットを紹介します。

増築リフォームの特徴とおすすめの人

増築リフォームは、すでにある建物に手を加えるリフォームです。実家を増築し、二世帯住宅として活用する人もいます。

二世帯住宅とは

二世帯対住宅は、2つの世帯が同じ住宅で生活している状態です。一緒に生活する人が多いため、安心感があります。

ただし、1つの世帯で暮らす状態や孫世帯と生活する可能性も考えておく必要があるでしょう。

使わなくなった場合は、売却や賃貸の物件として利用する価値もあります。

二世帯住宅は将来の活用法についても考えておきましょう。

増築リフォームとは

すでにある住宅や実家の部屋数を増やしたり、同じ敷地に建物を建てて、床面積を増やすのが増築リフォームです。平屋を2階建てにしたり、離れを造ったりして増築する方法があります。

床面積を変えないリフォームは改築です。

増築リフォームがおすすめの人

子供が生まれた人には増築リフォームがおすすめです。二世帯住宅なら家事や育児などで協力してくれる人が増えるため、個々の負担が減ります。また、子供が大きくなると個室が必要になるでしょう。この場合も立て替えより費用を抑えられる増築リフォームが最適です。

親と同居する必要がある人にも増築リフォームが適しています。親の介護が必要な場合、遠方に住んでいると困難です。すぐ対応するには、できるだけ近くに住む必要があります。二世帯住宅に増築するのが適しているでしょう。

また、自宅をオフィス・趣味専用として使いたい人にも向いています。空間を分断できるからです。

二世帯住宅のスタイルと増築リフォームの種類

二世帯住宅は、どこまで共有するのかでスタイルが決まります。プライバシーに関係するため、スタイルの決定には双方の意見が必要です。

また、増築リフォームでは、拡張する場所によってパターンが決定します。費用と工事期間、引っ越しなどの手間を考えましょう。

二世帯住宅のスタイル

全員が同居するスタイルは、トイレ・キッチン・お風呂を住んでいる人全員が共有するものです。リフォームの規模が小さいため工事が短期間で完了します。プライバシーの確保が困難なため、工夫が必要です。

部分的に同居するスタイルは、玄関やお風呂などいくつかの設備を共有するものです。キッチンやリビングは世帯ごとに分けている場合が多く、プライバシーは全員同居スタイルより守られます。

共同で使う設備により費用が変動するため、予算調整がしやすいタイプです。ただし、共有する世帯によっては生活サイクルが合いません。双方が参加した状態で話し合いましょう。

完全に分離したスタイルは、共有している部分が土地しかないタイプです。双方が独立しているため、プライバシーが保ちやすくなります。

ただし、増築リフォーム費はほかのスタイルより高くなるため、離れを造る予算がない場合は、1階と2階や家の左右で区別する方法が有効です。

増築リフォームのパターン

平屋を2階建てに増築します。このパターンは、増設された2階を支えるために、1階部分を補強するのが一般的です。補強する費用も考慮しましょう。

1階を広げるリフォームは、生活を継続しながら工事が進みます。外壁の必要部分を撤去して増設するパターンです。解体工事が小規模で済むため、費用が抑えられるでしょう。

1階と2階を広げるリフォームは解体範囲が広くなります。工事期間も伸びますが、床面積が広くなるのがメリットです。二世帯住宅でよく選択されるリフォームになります。ただし、手を加える場所が多いため、雨漏りに注意です。

離れを造る方法は、既存の家に手を加える必要がありません。同じ敷地内に建設するなら増築と同じ扱いになります。別々で生活できるため、プライバシーが保てるでしょう。

増築リフォームのメリット

現在持っている土地や実家を有効活用できます。新しく購入する必要がありません。

費用を抑えられます。建て替えの場合、建築費用のほか、解体費用・仮住まいの手配・引っ越し費用が必要です。しかし、実家に手を加える増築リフォームなら生活を続けながら工事が可能なため、これらの費用が必要ありません。

また、実家をリフォームしてキッチンや浴室を共有するなら、水道代・ガス代・電気代が軽減できます。

節税も可能です。一般世帯の場合、土地面積が200m2（平方メートル）以下なら小規模住宅用地が適用されます。これを超えると一般住宅用地が適用され、固定資産税が増えるのです。

条件を満たした二世帯住宅なら、土地面積400m2（平方メートル）まで小規模住宅用地が適用されるため、税金の減額が期待できます。

特定のエリアの環境を改善が可能です。建て替えは家を解体するため、部分的な改善ができません。住居の良い部分を残したい場合は増築リフォームが適しています。

増築リフォームのデメリット

外観が悪くなる可能性があります。建物にピンポイントで手を加えるため、統一感がなくなったり、違和感が強調される場合があるためです。設計の段階で家全体のバランスを確認しましょう。

着工の許可が出るまで時間がかかることもあります。床面積が10m2（平方メートル）を超える場合は、指定された機関に建築確認申請書を提出する必要があるためです。

許可が出てから着工するため、予定より遅くなる場合があります。遅れてもいいように予定を組んでおきましょう。

地震による被害が増す危険があり、注意が必要です。従来の住まいに増設すると、バランスが悪くなり、地震による被害が拡大する可能性が高まります。耐震性を確認したうえで、全体のバランスを考えましょう。必要なら補強工事も可能です。

価値観が合わないとストレスが発生します。起床や就寝時間が違う場合、お互いに邪魔にならないよう注意する必要が出てくるでしょう。また、世代が違うと物事の認識が違うため、ストレスを感じる可能性があります。

洗濯機やキッチン・お風呂を共有するにはルールを決めておきましょう。お互い助け合って生活するとすり合わせていけば、負担は軽減されます。

増築リフォームのポイント

基準を満たしているか専門機関に判断してもらいましょう。増築すると建物の床面積・全体の形・高さが大きく変わり、建築基準法や条例に違反する可能性があります。計画の段階で専門家に確認してもらうといいでしょう。

耐震性の確認も重要です。古い建物だと、現在の耐震に関係する基準を満たしていない場合があります。増築部分は新しい基準を満たして工事されるため、耐震性に偏りが出てしまうのです。工事前に耐震性調査を済ませましょう。

増築リフォームのパターンも決めておきます。どこを拡張するのかで費用・工事日数が決まるため、実現したいことを明確にしておくといいでしょう。

まとめ

今回は増築リフォームがおすすめの人や、増築のポイントとメリット・デメリットについて
解説しました。子供が増えたり、親の介護が必要な人には、二世帯住宅への増築リフォームがおすすめです。二世帯住宅では、共有する内容でスタイルが分かれます。全員が同じ住宅で生活・部分的に共有する・それぞれの世代が独立しているの3つがあります。関係する人たちで話し合って決めるといいでしょう。また、二世帯住宅では増築リフォームが適しています。建て替えよりも費用が抑えられるため、現実的です。どこを拡張するのかで工事費用と日数が変わるため、専門家と話し合いましょう。そのほか、家族と生活できれば安心感が生まれます。二世帯住宅や増築リフォームに興味がある人はこの記事を参考に検討してみてください。